サイバーセキュリティ株式オープンとはどんな投資信託?

サイバーセキュリティ株式オープン

サイバーセキュリティ株式オープンとは、日本や世界のサイバーセキュリティ関連企業に投資する投資信託です。世界中にインターネットの網が張り巡らされ、あらゆる社会や産業がインターネットを活用する今日、ウイルス罹患やハッキング、情報漏洩などのリスクは年々高まっています。日々悪質性を高めるリスクに対し、世界中のセキュリティ企業が活躍しています。

サイバーセキュリティ株式オープンの特徴

サイバーセキュリティ株式オープン

サイバーセキュリティ株式オープンは、サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵に寄与する企業群のうち、持続的な利益成長性や市場優位性、財務状況や株価を考慮して組入銘柄を選定しています。

ポイント
  • 投資対象
  • 組入上位10銘柄
  • 為替ヘッジはつけるべき?
  • 購入手数料・信託手数料
  • 予想分配提示型とは

サイバーセキュリティ株式オープンの投資対象

サイバーセキュリティ株式オープンの投資対象は、サイバー攻撃に対するセキュリティ技術を有し、商品化したテクノロジー関連の企業を指します。サイバーセキュリティ領域はここ10数年の発展が著しく、特に2012年のロンドン五輪を前に世界のサイバーセキュリティ技術は革新期に入ったとされています。

その後五輪に限らず世界中でセンシティブなイベントがあるごとに新たなサイバーテロの脅威が喧伝され、対応するようにサイバーセキュリティのサービスも発展していきました。

サイバーセキュリティ株式オープンの組入上位10銘柄

最新のサイバーセキュリティ株式オープンの組入銘柄です(2022年6月現在)

順位銘柄名業種構成比(%)
1マイクロソフトソフトウェア7.68%
2パロ アルトネットワークス情報サービス5.77%
3クラウドストライク ホールディングス投資会社5.25%
4フォーティネット情報サービス4.76%
5NORTONLIFELOCK INC個人サービス4.55%
6マイクロン テクノロジーコンピュータ
通信機
4.16%
7データドックソフトウェア4.08%
8アルファベットCインターネット4.04%
9BROADCOM CORP電子機器・部品3.61%
10Appleコンピュータ
通信機
3.55%

上記の組入銘柄を見るとサイバーセキュリティ企業というよりも、世界的に知名度の高い世界企業が目立ちます。興味深いのが5位のNORTONLIFELOCK INCです。一見「?」となる企業名ですが、日本において発売されているサービスはノートン360です。日本においてはウイルスソフトとして、高いシェアを誇っています。

サイバーセキュリティ株式オープンの為替ヘッジはつけるべき?

為替ヘッジとは円高・円安に振れた際に、為替変動への影響を抑える仕組みです。海外投信へ投資をする際はお勧めですが、ヘッジをかける費用(ヘッジコスト)がかけられない点と、円高から円安になったときに為替メリットを享受できない点が強いです。ほかのヘッジファンドを見ていても、為替ヘッジ無しコースの方が人気があります。

2023年4月現在、ドル円相場は円安寄りです。今後ドル円が150円になる可能性よりも、110円の円高になる可能性の方が高いと考えられるでしょうか。仮にそう考えたとき、円高基調による為替差損を予防する為替ヘッジは効果的です。

昨今のカントリーリスクを考えると、今後もサイバーセキュリティ関連の企業評価が高まる可能性はとても高いものといえるでしょう。よってサイバーセキュリティ株式オープンの基準価格も、比例して高くなっていく可能性は高いです。右肩上がりの期待値が為替差損によって目減りしないように考えると、為替ヘッジはお勧めです。

サイバーセキュリティ株式オープンの購入手数料・信託手数料

サイバーセキュリティ株式オープンの購入手数料は上限額で税込3.30%、信託報酬は年率1.87%です。アクティブファンドのなかでは相場価格といえるのではないでしょうか。投資領域が狭いとはいえ、市場シェアを塗り替える革命的な商品が不定期に出てくる市場特色を考えると、アクティブファンドとしてリアルタイムで複数の企業情報をブラッシュアップする必要があります。

サイバーセキュリティ株式オープンの予想分配提示型とは

予想分配提示型とは、決算日の前営業日の基準価格に応じて、決算時に出す分配金額があらかじめ決められているファンドのことです。以前は毎月分配型のファンドが注目を浴びましたが、長期的には複利効果が軽減されているという指摘も相次ぎました。合わせて金融庁が長期の資産形成に不向きだと判断したことなども加わり、毎月分配金型ファンドの指示は急落しました。

代わりに存在感を示しているのが予想分配提示型です。分配金の拠出ルールが明確なため、ファンドの所有者にとって分配ルールが明確でわかりやすいという特徴があります。アクティブファンドの多くで予想分配提示型は設けられており、高い支持を得ています。

サイバーセキュリティ株式オープンの運用実績・リターン

サイバーセキュリティ株式オープン

サイバーセキュリティ株式オープンのリターンと運用実績についてお伝えしていきます。世界へのサイバーテロの増加や脅威の継続がある一方で、アメリカ連邦準備制度理事会(FRB)のインフレ抑制策によって、2022年の実績は大幅に下落しています。

ポイント
  • 2022年基準価格はインフレ抑制策により大きく下落
  • ナスダック総合指数から長期投資のリターンを分析する

2022年基準価格はインフレ抑制策により大きく下落

サイバーセキュリティ株式オープンは2017年に組成されたファンドです。2021年までは基準価格も堅調に推移していたものの、2022年に下落局面を迎えています。

決算期基準価格株式組入比率純資産総額
2017年7月10,000円990百万円
2018年6月13,244円91.2%2,751百万円
2019年6月14,356円94.1%22,628百万円
2020年6月17,533円92.1%49,953百万円
2021年6月23,721円94.1%113,383百万円
2022年6月19,878円93.3%86,702百万円

出典:運用報告書をもとに作成

ナスダック総合指数から長期投資のリターンを分析する

2022年の下落基調を見てアクティブファンドや、そもそも投資自体に抵抗感を示す声も聞こえます。ただ長期的に見ると、投資は必ず好結果をもたらします。利率の高いアメリカのナスダック総合指数に継続的に投資しているファンドは単年だとマイナスですが、10年・15年で見ると115%や120%のリターンを計測しています。

ファンドによって動きは異なるため、ナスダック総合指数のような指標を追いかけるインデックスと、サイバーセキュリティ株式オープンのようなアクティブファンドを上手に組み合わせて、分散投資していくことが大切です。

また、投資信託ばかりではなく単元株なども組み合わせるようにしましょう。状況に合わせ構成するポートフォリオを変えていくことも必要です。サイバーセキュリティ株式オープンに組入れている銘柄を上積みして購入するのもひとつの手です。

注目ファンド

詳細な投資分析によるバリュー投資を中心に実践しており、短期的な利益追求ではなく安全性を追求しながら中長期的な利益を求めているヘッジファンド。

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サイバーセキュリティ株式オープンの掲示板の評判・口コミ

サイバーセキュリティ株式オープン

サイバーセキュリティ株式オープンはインターネット上でどのような評価を受けているのでしょうか。口コミをチェックします。

サイバーセキュリティ株式オープン(予配)の基準価格は大きく下落しています。含み損を抱えながら分配金も0で継続保有すべきか否か悩ましいところですね。

引用:Twitter

サイバーセキュリティ株式オープン<為替ヘッジなし>
直近で停滞?しているけどまだまだ伸びそう?な気がする。NISA枠でお試し中。
今まではS&P500オンリーでしたが追加してみました。

引用:Twitter

老人向け分配型は、サイバーセキュリティ株式オープンです。
比率は低いので、四の五の言わずずっと持っててもいいのですが、これを女児のジュニアNISA、夫も買ってしまったのが辛い。
気になってたことを聞いて、本当か調べずに決めた私が悪いので、女児の損失は私が責任取って補填するんだ。

引用:Twitter

サイバーセキュリティ無くして、セキュリティ社会を保つことできないのに、上がらない。 何故なのか。 セキュリティ対策は、万全でないなら、もっとかけかけて、対策すべきなのだが。

引用:みんかぶ

扱っている金融機関も多いし、純資産も順調に伸びてるので、このファンドは良さそうですね。これからの情報化社会にとって、サイバーセキュリティというテーマは切っても切れない大事なテーマだし、こうしたファンドはもっておいた方がいいと思う。

引用:みんかぶ

サイバーセキュリティ株式オープンへの声を見ると、やはり2022年の基準価格の下落に憤怒の声が聞こえます。これから必要不可欠なジャンルに拠出する投信のため、今後も信じ切って所有していいのか否か、迷っている声が多いように思えます。

サイバーセキュリティ株式オープンの今後の見通し

サイバーセキュリティ株式オープン

サイバーセキュリティ株式オープンの今後の見通しについて考えます。まず2022年に下落した基準価格の復活が焦点になりますが、銘柄構成やジャンルではなく、あくまでFRBの施策によるところが多いため、不透明とはいえるでしょう。

ただ2024年以降カントリーリスクが懸念されるなかで、サイバーテロの危険性はますます強くなっていきます。基準価格の下落を今後の社会需要としてのニーズが上回るのであれば、政府や中央銀行による政策が緩んだ際に、基準価格も戻ってくると考えられるでしょう。

なおサイバーセキュリティの領域は、大きなイベントの際に注目される傾向があります。2012年夏に開催されたロンドン五輪では、サイバーセキュリティ領域の新技術が相次いで提供され、分岐点となりました。

同じく2024年にフランスにてパリオリンピック、2028年にアメリカにてロサンゼルスオリンピックが開催されます。オリンピックの1-2年前には、サイバーセキュリティ領域は再び注目される可能性も高そうです。

サイバーセキュリティ株式オープンはおすすめか?

サイバーセキュリティ株式オープン

サイバーセキュリティ株式オープンはお勧めなのでしょうか。国や中央銀行の施策で基準価格が落ちている現状から金融相場全体が上昇基調となったときにすぐに挽回するのか、他銘柄に先を越させるのかは銘柄の将来性にあると思います。そう考えると、サイバー領域はカントリーリスクの際に大きく注目されることが予想されます。

翻って2023年以降のカントリーリスクを考えてみましょう。現在進行中のロシアとウクライナの戦争は、サイバーセキュリティよりも実際の陸上戦となっています。中国と台湾が緊迫状態になったときに、両者が高いサイバー技術を有することも背景になり、セキュリティ関連株が注目されるのではないでしょうか。2024年の初頭には台湾のリーダーを決める総統選挙も控えています。その前に購入チャンスが来るという解釈もできそうです。

投資信託「サイバーセキュリティ株式オープン」についておさらい

サイバーセキュリティ株式オープンは2017年の組成依頼右肩上がりで基準価格が上昇してきたものの、2022年に国の施策で大きく下落リスクが高まった形です。ただ、投資信託で狙う他領域に比べて今後の復興は早いと考えられます。将来性の高い銘柄構成に注目して、買いの手を打っていくようにしましょう。

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