30代・40代で貯金3000万円の割合｜超えたら資産運用を！

30代・40代の貯金3000万円の割合

30代・40代の貯金3000万円の割合は、世帯構成や年収によって異なります。以下の見出しでは、30代・40代の平均貯金額について触れたうえで、貯金3000万円の割合について解説します。

• 【世帯別】30代・40代の平均貯金額
• 【単身世帯】30代・40代の貯金3000万円の割合
• 【2人世帯】30代・40代の貯金3000万円の割合
• 【参考】年収別の貯金3000万円の割合

【世帯別】30代・40代の平均貯金額

世帯別の30代・40代の平均貯金額は、以下の表のとおりです。

参照：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）｜知るぽると

参照：家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和３年以降）｜知るぽると

【単身世帯】30代・40代の貯金3000万円の割合

単身世帯の場合、30代・40代の貯金3000万円の割合は以下の表のとおりです。

参照：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和４年）｜金融広報中央委員会

つまり、30代の場合は約36世帯に1世帯、40代の場合は17世帯に1世帯が3000万円以上の貯金を保有していることになります。

【2人世帯】30代・40代の貯金3000万円の割合

2人世帯の場合、30代・40代の貯金3000万円の割合は以下の表のとおりです。

参照：家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和３年以降）｜金融広報中央委員会

単身世帯の割合と比較すると、30代・40代ともに若干高めの数値となっています。

【参考】年収別の貯金3000万円の割合

年収別の貯金3000万円の割合は、以下の表のとおりです。

参照：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）｜知るぽると

参照：家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和３年以降）｜知るぽると

30代・40代で貯金3000万円を達成するためのコツ

30代・40代で貯金3000万円を達成したい場合は、コツを押さえることでより早く確実に実現しやすくなります。以下の見出しでは、30代・40代で貯金3000万円を達成するためのコツについて、それぞれ解説します。

• 毎月の目標額を明確にして貯金する
• 家計簿をつけて毎月の収支を把握する
• 無駄な固定費を減らして浮いた分を貯蓄に回す
• 先取り貯金で決まった金額を確実に積み上げる

毎月の目標額を明確にして貯金する

30代、40代にとって、老後資金など将来のお金への不安は尽きないものです。将来のために計画的に貯蓄を進めていきたいものの、何から手をつければ良いか悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

そこでおすすめしたいのが、毎月決まった金額を貯蓄する方法です。目標額を3,000万円に設定し、毎月コツコツと積み立てていくことで、老後資金や住宅購入など、将来のライフイベントに必要な資金を準備することができます。

3,000万円という具体的な目標金額を設定することで、あなたは日々の支出を意識するようになり、自然と節約のための具体的な行動を促してくれるでしょう。

家計簿をつけて毎月の収支を把握する

「3,000万円貯金したいけど、なかなか難しい…」と感じているあなたへ。 実は、毎月の収支を把握できる「家計簿」が、目標達成への近道になるかもしれません。家計簿をつけることで、ムダな支出を減らし、貯蓄に回せるお金を明確にできるからです。

毎月の収支を把握することで、例えば、金融商品の管理手数料や、保有資産に対する節税対策の不足など、見落としがちなコストが見えてきます。これらのコストを削減できれば、その分を投資に回し、より効率的に資産を増やせる可能性が広がります。

無駄な固定費を減らして浮いた分を貯蓄に回す

• １．住宅関連費
  
  

  • 住宅ローン金利の見直し
     住宅ローンは固定費の中でも大きな割合を占めます。金利タイプの見直しや借り換えによって、月々の返済額を大きく減らせる可能性があります。

  • 固定資産税の軽減措置
    条件を満たせば、固定資産税の軽減措置を受けられる場合があります。お住まいの自治体の制度を確認してみましょう。
    

• ２．通信費
  
  

  • 格安SIMの活用
    大手キャリアと比べて月額料金を大幅に抑えられます。ヘッジファンドの情報収集に必要なデータ容量なども考慮してプランを選びましょう。

  • 自宅のインターネット回線の見直し
    光回線からADSL、またはモバイルWi-Fiへの変更など、利用状況に合わせた最適なプランを選択することで、費用を抑えられます。
    

• ３．保険料
  
  

  • 保障内容の見直し
    必要以上の保障額を設定している場合は、見直しによって保険料を削減できます。ヘッジファンド投資で資産形成を進めることで、必要な保障額は変化していく可能性も考慮しましょう。

  • 保険商品の比較検討
    複数の保険会社から見積もりを取り、保障内容と保険料を比較検討することで、より有利な条件で加入できる可能性があります。
    

• ４．自動車関連費
  
  

  • 車の売却
    利用頻度が低い場合は、思い切って車を売却してしまうのも有効な手段です。その分の維持費や駐車場代を削減できるだけでなく、売却益も期待できます。

  • カーシェアリングの利用
    必要な時にのみレンタカーを利用するカーシェアリングも、維持費を抑える有効な手段です。
    

上記以外にも、削減しても問題なさそうなものは、積極的に節約しましょう。

先取り貯金で決まった金額を確実に積み上げる

先取り貯金とは、給料日に決まった金額を先に貯蓄用の口座に移してしまい、残ったお金で生活費をやりくりする方法です。

先取り貯金の最大のメリットは、まさに「先取り」することによって、自然と貯蓄体質になれることです。

給料が入ってから「残った分を貯蓄しよう」と考えていると、ついつい使いすぎてしまったり、モチベーションが上がらなかったりしがちですが、先取り貯金なら、あらかじめ決めた金額が自動的に貯まっていくので、意志の強さに関係なく目標を達成しやすくなるのです。

例えば、手取り月収28万円の人が、毎月5万円を先取り貯金するとします。この場合、残りの23万円で生活費をやりくりすることになります。

内訳としては、家賃8万円、食費4万円、水道光熱費1万円、通信費1万円、交際費2万円、日用品費1万円、予備費5万円などを想定すると、現実的な範囲でやりくりできそうではないでしょうか。

30代・40代で貯金3000万円を達成する資産形成方法

30代・40代で貯金3000万円を達成する資産形成方法には、転職や投資などがあります。ただし、これらにはそれぞれ適性や注意点もあるため、これらについて把握しておきましょう。

• 転職や副業で年収・収入アップを目指す
• 仮想通貨投資やFXなど投機は行わない
• 年収・収入が上がっても生活レベルを上げない
• 投資は余剰資金で行う

転職や副業で年収・収入アップを目指す

転職や副業で年収アップを実現できれば、その分を投資に回しやすくなるため、3,000万円といった大きな資産形成も夢ではありません。

特に、金融業界で需要の高いファイナンシャルプランナーや証券アナリスト、あるいはデータ分析やAI開発など、専門性の高いスキルを持つ方は、転職や副業で年収アップを大きく狙える可能性があります。

また、企業分析や財務分析のスキルに長けている場合は、企業のM&Aや投資案件に関わるコンサルティング会社などで、高収入の副業案件を獲得できる可能性があります。

転職や副業を成功させるためには、ご自身の市場価値をしっかりと把握しておくことが重要です。そうでないと、希望に沿ったキャリアアップや年収アップを実現するのが難しくなる可能性があります。

仮想通貨投資やFXなど投機は行わない

仮想通貨やFXを使った短期的な売買で、一攫千金を狙う方法は、おすすめできません。

なぜなら、仮想通貨やFXは価格変動が非常に大きく、短期間で大きな利益を狙える反面、想定以上の損失を被ってしまう可能性もあるからです。

例えば、わずか1日で資産が半分になってしまうことや、最悪の場合、投資した金額以上の損失を抱えてしまうケースも少なくありません。

また、常に価格変動をチェックする必要があるため、精神的な負担も大きくなってしまいます。仮想通貨やFXで安定して利益を出し続けるには、専門的な知識や高度な分析スキル、そして相場を常に監視する時間が必要になります。

経済指標や金融政策など、様々な要因を分析し、将来の価格変動を予測しなければなりません。さらに、感情に左右されずに冷静な判断を下すメンタルの強さも求められます。
これらの要素を兼ね備えている人はごくわずかであり、誰もが簡単に成功できるほど甘い世界ではありません。

年収・収入が上がっても生活レベルを上げない

年収アップは嬉しいもの。少しぐらい贅沢してもいいかな、とつい気持ちが緩んでしまうこともあるかもしれません。「ちょっと良いレストランでの食事」「最新のスマートフォン」「週末旅行」...。収入が増えると、今まで以上に色々なものが手に入るようになり、生活レベルを上げたくなる気持ちも自然と湧いてくるでしょう。

しかし、収入アップに比例して生活レベルも上げてしまうと、どうなるでしょうか？例えば、手取りが毎月5万円アップしたとします。嬉しい変化ですが、同時に5万円分の支出が増えてしまっては、手元に残るお金は以前と変わりません。結局、貯金に回せる金額は増えず、3000万円達成までの道のりは遠のいてしまうのです。

せっかく収入アップのチャンスを掴んでも、その分だけ生活レベルを上げてしまっては、3000万円という目標達成を先延ばしにするだけで終わってしまいます。

例えば、毎月3万円を新たに貯蓄に回すと、年間で36万円、10年間で360万円もの余裕資金を生み出すことができます。収入アップ分を有効活用できれば、それだけ目標達成を早められると言えるでしょう。

投資は余剰資金で行う

余剰資金とは、毎月の生活費や家賃、食費、光熱費などを払い、さらに急な病気や冠婚葬祭など、もしもの時に備えたお金を確保した後に残るお金のことです。投資は、ぜひ余剰資金で行うようにしましょう。

なぜなら、投資には、投資した金額が減ってしまう『元本割れ』のリスクがつきものです。例えば、株価の下落や投資信託の運用成績が悪化した場合などが考えられます。もし、生活に必要な資金まで投資に回してしまうと、病気やケガ、失業など、突然の出費が必要になった際に、対応できなくなってしまうかもしれません。

生活に必要な資金まで投資に回してしまうと、投資の結果が気になってしまい、常に不安な気持ちにさいなまれる可能性があります。そうなると、仕事や家事に集中できなくなったり、冷静な判断力を失い、誤った投資判断を下してしまうリスクも高まります。

30代・40代で貯金3000万円を超えたら資産運用しよう

30代や40代で貯金が3000万円を超えた場合、その資金で資産運用を始めることをおすすめします。そうすることで、資産がより大きく増え、安心して老後を迎えられるでしょう。

• 一般NISA・つみたてNISA
• iDeCo（個人型確定拠出年金）
• 株式投資
• 投資信託
• ヘッジファンド

一般NISA・つみたてNISA

2024年から、少額投資非課税制度（NISA）が新しくなります。「新NISA」では、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2種類の投資枠を組み合わせることができます。

「つみたて投資枠」では、年間120万円まで、積立型の投資信託などを非課税で運用できます。非課税で保有できる期間は最大20年間です。

「成長投資枠」では、年間240万円まで、個別株や投資信託など、幅広い商品を非課税で運用できます。非課税保有期間は最大5年間ですが、 条件を満たせば「つみたて投資枠」へ移管することも可能です。

新NISAの制度の詳細については、金融庁のWebサイトや金融機関のNISA専用ページなどでご確認ください。

一般NISA・つみたてNISAは選択制であるため、併用できない点は要注意です。

また、2024年からは「新NISA」が始まります。情報は随時更新されているため、ぜひチェックしてみてください。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

老後資金、ちゃんと準備できていますか？ 将来のお金の不安を減らす方法の一つとして、いま注目されているのが「iDeCo（イデコ）」です。iDeCoは、国が推奨する私的年金制度で、税金面でお得に、長期的な資産運用ができる点が魅力です。

iDeCoの大きなメリットは、3つの税制優遇がある点です。毎月の掛金が全額所得控除になるため、所得税や住民税が軽減されます。さらに、運用で得た利益も非課税になるため、効率的に資産を増やすことが期待できます。そして、受給時にも税制優遇があります。

原則60歳まで引き出せないため、生活資金に余裕を持ってから始めることが大切です。無理のない範囲で、毎月コツコツ積み立てていくことが大事です。

またiDeCoの運用成績は、選択する運用商品や市況によって大きく変動します。過去の実績はあくまでも参考値であり、将来の利益を保証するものではありませんので、そういったリスクも考えておきましょう。

株式投資

株式投資とは、企業が発行する「証券」である株式を買うことで、値上がり益や配当による利益を期待する投資方法の一つです。

株式投資では、主に以下の2つの方法で利益を得ることができます。

• 配当金: 企業の利益の一部を株主還元として受け取ることができます。

• キャピタルゲイン（値上がり益）: 株価が上昇したタイミングで株式を売却することで、その差額分の利益を得ることができます。

株式投資は、他の投資と比べて短期間で大きな利益を得られる可能性を秘めている一方で、株価の下落によって投資元本を割り込み、損失が出るリスクも孕んでいます。

投資をする際は、リスクとリターンをよく理解し、自己責任のもとで行うようにしましょう。株式投資の期待リターンは、一般的に年利4.0～7.0%程度と言われていますが、これはあくまで過去のデータに基づいた目安であり、将来の成果を保証するものではありません。

投資信託

投資信託は、運用会社が投資家から集めた資金を、株式や債券などに分散投資する金融商品です。

投資信託では、自分で個々の投資先を選ぶ必要がないため、手間も知識もあまり必要ありません。また、分散投資によってリスクを抑えられるというメリットもあります。そして最低100円から始められるため、最初から大きな資金を運用に回すのが不安な人にもおすすめです。

投資信託の平均利回りは、3.0%～10.0%程度です。リスクとリターンの大きさは基本的に比例するため、自身のリスク許容度にあわせて商品を選ぶとよいでしょう。

ヘッジファンド

ヘッジファンドは、機関投資家や富裕層などを対象とした資産運用機関です。一般的に、投資信託に比べて最低投資額が高く設定されており、数千万円から数億円規模の資金が必要となる場合が多いです。

ただし、近年では、より少額から投資可能なファンドも登場しています。ヘッジファンドは、投資家から集めた資金を専門のファンドマネージャーが運用するという点では投資信託と共通しています。

ヘッジファンドは、投資信託と比べて、より幅広い投資戦略や金融商品を用いることができるため、高いリターンを狙える一方、リスクも高くなる可能性があります。ヘッジファンドは、絶対収益の追求を目標とするものが多く、市場全体の動きに左右されずに安定した収益を目指します。そのため、市場が下落局面でも利益を上げることが期待できますが、運用成績はファンドマネージャーの腕次第で大きく変動する可能性があります。

ヘッジファンドは、優秀なファンドマネージャーによる運用や、多様な投資戦略によって高い収益を目指していますが、同時に大きなリスクも伴います。高い専門性とリスク許容度が求められるため、投資する際には、事前に十分な情報収集と検討が必要です。

【Q&A】30代・40代で貯金3000万円を目指す人から多い質問

最後に、30代・40代で貯金3000万円を目指す人から多い質問に回答します。同じ疑問を抱いている可能性もあるはずですので、ぜひ参考にしてみることをおすすめします。

• 30代・40代で貯金3000万円あればセミリタイア可能？
• 30代・40代で貯金3000万円あれば老後資金は安心？
• 3000万円を資産運用する場合に目指すべき目安の利回りは？

Q. 30代・40代で貯金3000万円あればセミリタイア可能？

30代・40代で貯金3000万円あればセミリタイア可能かについてですが、結論からいうと不可能ではありません。

ただし、正直厳しいです。実際に、貯金3000万円で生活できる年数を表で確認してみましょう。

参照：家計調査 家計収支編 単身世帯｜e-Stat政府統計の総合窓口

参照：家計調査 家計収支編 2人世帯｜e-Stat政府統計の総合窓口

上記の表のとおり、貯金3000万円で暮らせる年数は長くて15年程度であるため、仮に40歳でセミリタイアした場合でも老齢年金支給が始まる65歳まで持ちません。

セミリタイア後の労働収入額によっては可能性も変わりますが、上記データには結婚やマイホーム購入などのライフイベントによる出費が一切考慮されてないため、その点も踏まえるとやはり厳しいといえます。

Q. 30代・40代で貯金3000万円あれば老後資金は安心？

30代・40代で貯金3000万円あれば老後資金は安心かという疑問についてですが、こちらも安心はできません。なぜなら、老齢年金支給額を加味しても、老後に必要な額を十分に満たしているとはいえないためです。

国民年金と厚生年金それぞれの平均受給額および合計平均受給額は、以下のとおりです。

参照：令和3年度厚生年金保険・国民年金事業の概況｜厚生労働省

生活費が上記の額を下回り続ける場合は、老後の生活も成立しますが、加齢にともなう健康リスク上昇による医療費の増加も考慮すると厳しいと考えられます。また30代・40代の場合、先述のとおり3000万円では年金支給開始までの生活を維持できないため、やはり十分な額とはいえないでしょう。

Q. 3000万円を資産運用する場合に目指すべき目安の利回りは？

3000万円を資産運用する場合に目指すべき目安の利回りは、年代と運用目的によって変わってきます。仮に老後の生活資金を目的とする場合、結果は以下の表のとおりです。

参照：平均寿命と健康寿命｜e-ヘルスネット

参照：資産運用簡単シミュレーション｜アセットマネジメントOne

この数値は「老後の生活費⁻年金支給額=老後の不足分」を根拠としています。

まず年金受給額ですが、国民年金と厚生年金それぞれの平均受給額および合計平均受給額は、以下のとおりです。

参照：令和3年度厚生年金保険・国民年金事業の概況｜厚生労働省

一方で、老後の必要資金は月あたり37.8万円とされています。

参照：老後の最低日常生活費、ゆとりある老後の生活費｜厚生労働省

今回は、あくまで「60歳代のゆとりある老後生活費」を参考にしています。資金を多めに用意してこくことで、あとから金銭的に困ることになるリスクを抑えられるためです。

上記により「老後の生活費⁻年金支給額=老後の不足分」の月額は約17.7万円、年間212.4万円となり、これに平均余命を掛けた結果が老後のために確保しておきたい金額となります。

男性よりも平均寿命の長い女性であっても、平均寿命は87.45歳であるため、老齢年金が支給される65歳からの22年分の資金である約4673万円を確保すればよいことになります。上記の表を見ると、いずれも目標金額を超えているため、こちらの利回りを目指すのがおすすめです。

30代・40代で貯金3000万円の割合をおさらい

30代・40代で貯金3000万円を達成している世帯の割合は、単身世帯で2.8～5.9%、夫婦2人世帯で4.2～6.4%です。

決して高い数値ではないため、達成は難しいという印象を受けるかもしれませんが、コツさえ押さえれば不可能ではありません。副業や節約、資産運用を駆使して、ぜひ30代・40代での貯金3000万円達成を目指してみましょう。